医療費制度について理解しよう

こんにちは、Takamiです。

今回は、医療費制度ついて書きたいと思います。
まずはじめに、医療費について考えたことはありますか？
ほとんど病院に行かない人もいれば、しょっちゅう病院に行く人もいると思います。
病院と一言で言っても、保険診療と、保険外診療（自費）で大きく分類されます。
今回は、保険診療にのみ絞った内容でまとめていきます。
ここ日本は、ますます高齢化社会となっています。
そんな中、年々医療費が増大しています。
（病院に行くなという話ではありません）
ちゃんと知ってから病院で治療を受けましょう！

　

あと、フリーアクセスというのも大きな特徴です。
フリーアクセスというのは、どの医療機関でも、どのドクターでも、どの診療でも、どの薬局でも自由に選ぶ権利があるということです。
イギリス等の諸外国では、指定医療機関で受診が決められている国もあるそうです。
自由って最高ですね。
セカンドオピニオンも大いに賛成です。複数のドクターに相談する方は意外と少ないようですが、ネットで調べられる時代には、ある程度知識を持って医療機関に行きますからね。
「あれ？と思った時には、他の病院やドクターに相談するのもありです。」

保険の種類について

①被用者保険　いわゆるサラリーマンの方々
②国民健康保険　個人事業主やその他の方
③後期高齢者医療制度　７５歳以上もしくは６５歳以上で障害を持つ高齢者

はい、強制です。我々はこのどれかに必ず加入しています。
勝手にやめますなんてことは出来ませんので笑

①と②では保障が若干異なりますが、3割負担などは同じです。
（傷病手当金や出産手当金などで差があります。①の方が手厚いと言えます。）
残りの７割はみんなが納めている保険料で賄っています。
困った時は、みんな一緒という考え方ですね。
ちょっとでも取り戻したいということで、わざと病気になったりするのはやめましょう笑

公的保険では対応できない金額になった場合に発動するのが、高額療養費制度です。
今回は触れませんが、そういった制度もあるということは覚えておいてください。
（またどこかで説明します。）

日本は国民皆保険制度の国なので、医療についてはとても手厚い国だと言えます。
（国によっては、皆保険でない国もたくさんありますから。。）
ただし、今現在は上記の負担額で済んでいますが、所得の多い方は今後も負担額が増えていく可能性があります。
（特に高齢者の所得変動が代表的な例です。ここ最近も変更点がありましたね。）
一般的に通院される人口も比率も、高齢者が多いことは否めませんからね。
2030,2040,2050年になれば、さらに高齢者が増えることは目に見えています。
国民皆保険制度が崩れることは考えにくいので、負担額が増える可能性は十分に高いです。
いまはまだ若いと思っている人も、他人事ではありません。
防げない病気を除き、防げる病気で通院することで医療費を圧迫している人は意外と多いそうです。
（考え方として、ドラッグストアで薬を買うより、３割負担や２割負担で病院に薬を処方してもらおうと考える人が多いからです。）
全員に共通する権利なので、否定などはもちろんしませんが。。
上記のことを踏まえて、病気になった時に考えるべきことがあります。

まずはこれですね。
何でもかんでも病院に行くのは、おすすめ出来ません。
（お金ではなく、時間がかかりますからね。時間の方が大切です。）
例えば、風邪ですね。もちろんウイルス性などリスクの高いものは除きますが。

それでは。